日本の電炉用黒鉛電極メーカーの高効率化とコスト競争力強化に向けた動き

  ２０１０年頃から中国の鉄鋼業界の不況の影響を受け、大手黒鉛電極メーカーである米GTI、独SGL、国内の昭和電工、東海カーボンは、減産強化によって価格維持に取り組んできた。これら４社の減産規模は、世界の需用量の約３割（中国を除く）であり、年産25万トンに相当する。 特に、昭和電工は、2017年7月までに独SGLカーボンのグループ会社でSGL GEを買収し、黒鉛電極の生産能力は年間約27万トンとなり、GTIを抜いて世界トップとなるなど、従来は米国とアジアを拠点としていたが欧州にも広げ、効率性とコスト競争力を磨いている。
  一方、東海カーボンも人員削減など構造改革に取り組み、4〜6月期に黒字化を果たした。すでに、黒鉛電極の価格は、本年２月に４月納入分から4万円/トンの値上げを表明していたが、10月納入分から追加値上げすることになっている。上げ幅は6万円/トン程度と見込まれている。黒鉛電極の価格はピーク時より半分以上が下落していることから、更なる採算の改善を目指すとしている。
  中国は、６月末までに「地条鋼」の操業規制で、年産能力で１億２千万トンに相当する製造業者600社以上を閉鎖させたため、電気炉での鉄鋼生産シフトが加速しているが、環境規制が電気炉用電極製造メーカーにも及び、操業停止に追い込まれているところもある。
  このため、中国国内での黒鉛電極価格は急激に上昇し、５月には大径電極の価格が６８００ドル/トン（約71万円/トン）と二倍以上に跳ね上がったところもあり、一定の構造改革を果たした日本企業にとって有利な局面となっている。

（日経他）

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